オダグループサステナビリティ
SUSTAINABILITY
SUSTAINABILITY
サステナビリティ
持続可能な事業への取組み
私たちは「技術力を培う」「豊かさを求める」「社会に貢献する」というグループ理念を掲げ、「技術力」を 成長ドライバーとして時代のニーズを反映しながら発展してきました。
今、その「技術力」は国内・海外問わず、社会的課題の解決に大きく貢献しています。
オダグループは、今後も社会的課題に向き合いながら、事業を通して課題解決に貢献し、社会とともに持続的成長を果たしていきます。
SUSTAINABILITY
CSR活動
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環境
資源の循環、資源の有効利用を促進するとともに、地球温暖 化防止等に向けた環境保全活動を展開しています。
当社は、 PDCAサイクルによる全社的な環境保全活動を通じ、継続的に環境負荷の低減に努めています。 現場の作業環境・社屋の立地条件などから想定される環境リスクを特定して具体的目標を策定し展開しています。 -
社会
信頼され社会に貢献できる企業を目指し、さまざまな活動を通じて交流に努め、持続 可能な社会の実現に貢献しています。
オダグループでは「安全・品質の確保」が最重要なため、社員一人ひとりがその重要性を十分に理解し、それが自然に行動となって現れるよう「安全品質文化の定着」から「安全品質文化の浸透」へむけて取り組んでいます。 -
ガバナンス
健全な経営システムの構築と内部統制の強化を図り、経営の透明性の確保に努めています。
社会環境、法制度等の変化に応じ た経営監視体制など、オダグループにふさわしい仕組みを随時検討し、コーポレート・ガバナンスの 更なる強化に向け継続した改善を図ることを基本方針としています。 -
災害への取り組み
早期に情報通信ネットワークの復旧を目指し全力で取り組み、未来のために誰もが安心・安全で暮らせる強いまちづくりを実現します。
SUSTAINABILITY
SDGs（持続可能な開発目標）
への取り組み
SDGs（持続可能な開発目標）とは
2015年の9月25〜27日、ニューヨーク国連本部において、「国連持続可能な開発サミット」が開催され、150を超える加盟国首脳の参加のもと、その成果文書として、「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ（課題）」が採択されました。
このアジェンダ（課題）の中で、人間、地球及び繁栄のための行動計画として、宣言および目標が揚げられ、これが世界を変えるため17の目標と169のターゲットからなる「持続可能な開発目標（SDGs）」 です。
オダグループのSDGs
（持続可能な開発目標）への取り組み
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産業と技術革新の
基盤をつくろうINDUSTRY,INNOVATION AND INFRASTRUCTURE
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住み続けられる
まちづくりをSUSTAINABLE CITIES AND COMMUNITIES
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つくる責任つかう責任
RESPONSIBLE CONSUMPTION AND PRODUCTION
【安心・安全で快適な社会基盤づくり】
自然災害発生国でもある日本で近年多発する大規模災害に対する防災、減災の為のコンクリート製品の開発、技術開発を進めています。
【永遠に住み続けることができる社会基盤づくり】
過去に整備されたインフラ設備を永続的に維持できる様、老朽化した橋梁等のインフラ設備の補修・補強工事を進めています。
【資源の再利用】
般廃棄物溶融スラグ、高炉スラグという廃棄物をコンクリート製品の材料として使用することで、天然材使用量が減少し、省資源・省エネルギーに繋がります。リサイクル資材を増やすことにより、循環型社会の実現に向けた取り組みを積極的に行っています。
【省エネルギー推進委員会活動】
工場等の整備にあたり、省エネルギー使用の進捗確認と啓発を行い、効率的かつ効果的なエネルギー使用の合理化を図っています。
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産業と技術革新の
基盤をつくろうINDUSTRY,INNOVATION AND INFRASTRUCTURE
【育休制度取得率100%】
女性の働きやすい環境を作るために、育休制度の女性取得率は100%となっています。また近年では男性にも取得してもらえるように推進しています。
【女性従業員の活躍】
近年、女性従業員の応募も増え、活躍していただいています。事務職だけではなく実際の製造現場で活躍している方もいます。
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働きがいも経済成長も
DECENT WORK AND ECONOMIC GROWTH
【安心して働ける環境作り】
当社では、定年後も安心して働ける環境作りを目指しているため、65歳以上の方も多数活躍しています。現場での経験・技術を後代に承継する任務も担っていただいています。
【有給休暇取得率の向上】
ワークライフバランスの実現をしてもらうために、有給休暇取得率8割を目指しています。2021年現在では7割の取得となっています。
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